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1on1や対話セッションは、業務上の課題だけでなく、企業理念やバリューについて考える機会にもなります。しかし、「1on1を実施しているものの、理念について話す機会がない」という企業も少なくありません。
本記事では、インナーブランディングにおける1on1・対話セッションの役割や具体的な進め方、効果的に運用するためのポイントを解説します。
1on1とは、上司と部下が1対1で定期的に行う対話の場です。業務の進捗確認だけでなく、部下のキャリアや仕事上の悩み、価値観などを共有し、成長を支援する目的でも実施されます。一方、対話セッションは、複数の社員が集まり、企業理念やバリュー、組織のあり方などについて意見を交わす機会を指します。
インナーブランディングの観点では、どちらも社員一人ひとりが自社の理念を理解し、自分の仕事とのつながりを考える機会として活用できます。たとえば、管理職が部下のバリューに沿った行動を具体的に取り上げてフィードバックしたり、社員同士で理念の解釈や実践方法を話し合ったりすることで、理念を日常業務に結びつけやすくなります。
1on1や対話セッションで理念を扱う際は、企業理念を一方的に説明するのではなく、社員自身の経験や考えを引き出すことが重要です。日々の業務や目標と結びつけながら、次のような流れで対話を進めてみましょう。
企業のバリューをそのまま伝えるのではなく、社員が自分の経験を振り返れる質問に置き換えます。たとえば、「最近、会社のバリューを意識して行動した場面はありますか」「仕事で判断に迷ったとき、何を大切にしましたか」などです。具体的な経験を言葉にしてもらうことで、バリューの意味を自分の仕事に引きつけて考えるきっかけになります。
社員が仕事で大切にしていることや、働くうえで実現したいことを聞き、自社のパーパス・MVVとの接点を一緒に探します。「どのような仕事にやりがいを感じますか」「自社で働くことを通じて実現したいことは何ですか」といった質問が有効です。個人の価値観を尊重しながら理念とのつながりを考えることで、仕事への納得感を高めることにつながります。
直近の業務を振り返り、企業理念やバリューに沿った行動ができた場面と、難しかった場面について話し合います。「チームのために工夫したことはありますか」「判断に迷った場面では、どのように対応しましたか」など、具体的な行動を聞くことがポイントです。結果だけでなく、判断の背景や工夫した過程にも目を向け、次の行動に生かせる学びを共有しましょう。
対話で得られた気づきを、今後の業務で実践する行動目標につなげます。たとえば、「次のプロジェクトでは、周囲の意見を積極的に取り入れる」「顧客対応では、相手の立場に立った提案を意識する」など、バリューに沿った具体的な行動を設定します。数値目標だけでは見えにくい仕事への向き合い方も話し合うことで、理念を日々の実践に落とし込みやすくなります。
1on1や対話セッションを理念浸透に活用するには、社員が気兼ねなく話せる環境を整える必要があります。継続的な運用に向けて、次のポイントを意識しましょう。
管理職が一方的に話したり、部下の発言をすぐに評価したりすると、1on1が形式的な業務確認の場になりかねません。相手の話を最後まで聞く傾聴力や、考えを引き出す質問力、具体的な行動を認めるフィードバック力を身につけることが大切です。研修やロールプレイングを通じて対話スキルを継続的に高めましょう。
1on1が人事評価の場と混同されると、部下が失敗や悩みを率直に話しにくくなる可能性があります。1on1は本人の成長や課題解決、理念に沿った行動を考える場とし、評価の判断や処遇を決める面談とは目的を分けて運用しましょう。対話で設定した行動目標を評価に活用する場合も、事前に目的や扱いを明確にしておくことが重要です。
質問リストや進行の型を用意することは有効ですが、毎回同じ質問を繰り返すだけでは対話が形骸化するおそれがあります。部下の状況や関心に応じて話題を柔軟に変え、必要に応じて業務上の悩みやキャリアの相談にも時間を使いましょう。理念について話すことを強制せず、日常の対話のなかで自然に取り上げる姿勢が大切です。
1回の対話だけで理念が浸透するわけではないため、定期的に実施し、継続して振り返ることが重要です。実施後は、社員が話しやすい環境になっているか、理念と業務のつながりを考える機会になっているかを確認しましょう。社員や管理職の声をもとに質問内容や進め方を見直すことで、自社に合った運用につなげられます。
1on1・対話セッションは、社員一人ひとりの仕事と企業理念を結びつけ、日常業務のなかで理念を意識するきっかけをつくる施策です。質問の設計や管理職の対話スキル、評価との役割分担を意識し、継続的に運用することが重要です。管理職向けの研修や1on1の運用設計を見直したい場合は、インナーブランディングコンサル会社への相談も検討してみましょう。